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【KOREA WAVE】韓国内外の電気自動車(EV)メーカーが収益を上げるべく、模索を続けている。通常、EVは1台当たりの利益率は高くなく、強固な財政基盤のあるメーカーでなければ、「規模の経済」(事業規模が大きくなるほどに単位当たりのコストが小さくなり、競争上有利になる効果)を実現しにくく、挑戦が難しい分野だ。
このため、各社はプラットフォーム共有や中国製LFP電池(リン酸鉄リチウムイオン電池)を使って車両の価格を下げ、利益率を高める戦略で市場の攻略に乗り出している。だが、こうした戦略がEVインフラの不備による充電の問題を引き起こすとともに、韓国国内の補助金が特定ブランドの部品に集中しかねないという懸念も出ている。
韓国内外メーカー、LPF電池を積極活用
韓国の準大手自動車メーカー「KGモビリティ」は来月、トーレス(TORRES)プラットフォームを活用した中型級電気多目的スポーツ車(SUV)「トーレスEVX」を発売する。トーレスEVXは最低価格のものが4850万ウォン(1ウォン=約0.1円)で、補助金を適用すれば3000万ウォン台で購入できるという。
トーレスEVXの価格が一般EVに比べて低く設定された理由は、中国のEV大手「比亜迪(BYD)」のLFP電池を使っていると考えられるためだ。通常、EV開発において、専用電気プラットフォームとバッテリーに巨額の経費がかかる。KGモビリティはこれまでのプラットフォームに中国製バッテリーを搭載することで、価格の引き下げを実現できたわけだ。
LFP電池は既存のメーカーが使用する三元系正極材(NMC、ニッケル・マンガン・コバルトが主成分)より、走行距離・効率・重さなどで劣るものの、価格がはるかに安い。まだ「規模の経済」が実現していないEV市場において、1台当たりの利益率を高める方法でもある。
EVの利益率を高めようとするメーカーはLPF電池を装着した車を発売したり計画したりしている。
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