2020年8月28日の日本経済新聞朝刊1面に「EV 普及にらみ新車競争」という記事がありました。ホンダやトヨタ自動車、マツダなど国内自動車メーカーが国内外で相次いで電気自動車（EV）を発売します。新型コロナウイルスの影響で世界の自動車市場が縮小するなか、国内勢が世界展開を急ぐ理由は何なのでしょうか。
ここが気になる
国内自動車メーカーが相次いでEVを販売する背景には、世界でEV普及が進んでいることがあげられます。2019年のEVの世界販売台数は4年で5倍に増えました。新型コロナの影響を受けた直近の動きを見ても、ヨーロッパの27カ国では、6月の新車販売は前年同月比24%減少しましたが、EVなど電動車に限ると65%増加しました。
コロナ禍でもEV市場が伸長したのは、各国政府による支援が大きな要因です。ヨーロッパでは経済回復と環境対策を同時に進める「グリーンリカバリー」の取り組みが進んでいます。政策支援によってEV普及が3～5年前倒しになるという見方もあります。中国も、2020年末に終了予定だった補助金制度を2年延長することを決めました。
市場をリードするのはアメリカのテスラと中国勢です。特に中国では15年ごろから約60社もの新興EVメーカーが創業し、車載電池などのサプライヤーも急速に成長しています。最新技術の粋を集めたEVは周辺産業や学術研究にも影響を与え、化石燃料に依存する世界のあり方も変える力があります。温暖化を肌で感じる昨今、EVの動向からは目が離せません。
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20代編集者が同世代にむけて新聞の読みどころを発信する「朝刊1面を読もう/Morning Briefing」は平日朝に公開します。もっと詳しく知りたい人は8月28日の朝刊1面を読んでみてください。
この記事をまとめた人:大崩貴之
2018年入社。企業取材をする部署で主に医薬品業界を担当。化石燃料と聞くと木材腐朽菌のいなかった時代に思いをはせて変な方向に興奮する。
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August 28, 2020 at 05:00AM
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