「ZoomとMicrosoft製品の2強」 J.D. パワーが日米でWeb会議システムを調査 - @IT

ジェイ・ディー・パワージャパンは、Web会議システムに関する消費者調査の結果を発表した。日本は、Web会議を利用し始めた時期は2020年2月以降が61％。新型コロナウイルス感染症が収束した後も、テレワークという働き方があってもよいと回答した割合は80％だった。

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　ジェイ・ディー・パワージャパンは2020年4月27日、Web会議システムに関する消費者調査の結果を発表した。日本と米国で利用状況や利用者の評価などを調べ、両国の調査結果を比較した。新型コロナウイルス感染症対策で利用し始めたユーザーが多い日本では、不慣れなユーザーが目立った。

日米ともにZoomが最も多く、次いでMicrosoft製品が多い

　仕事で利用しているWeb会議システムを調べると、米国では「Zoom」が圧倒的に多く、利用率は48％だった。次いで「Microsoft Teams」が12％、「Google Hangouts／Meet」と「Skype」「Cisco Webex」がそれぞれ9％だった。

　日本は、Zoomが利用率30％でトップ。次いで、Skypeが25％、Microsoft Teamsが16％、Google Hangouts／Meetが6％、Cisco Webexが5％だった。SkypeとMicrosoft TeamsはどちらもMicrosoftが提供している製品なので、合わせると41％となり利用率はZoomを上回る。

　Web会議システムを利用している機器は、日本と米国のいずれもPCが最も多く、利用率はそれぞれ67％と74％だった。次いで、スマートフォン、タブレット、専用のテレビ会議端末、会議用の専用電話番号に電話という順も、両国で同じだった。スピーカーとマイクについても、両国とも端末内蔵のものが最も多く、利用率は日本が63％、米国が71％だった。